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企業理念
PHILOSOPHY

優秀な人材が離職していくことがないよう、
人間力の高い「人財」に育成するという高い目標と使命感を持ってクライアントをサポートします。

行動指針

ビジネスに必要不可欠な「人間力」を醸成します

私たちは、社会生活全般を通じてビジネスの世界で下支えする「人間力」が、どうすれば発揮・開発できるのかを日々研究を重ねてまいります。
「人間力」の備わった「人財」こそが、真のビジネスパーソンとして利益を生み、広く社会に貢献できるものと考えます。
「気付きは人を成長させる」ということを理念とし、「気付き」から「学び」を求められる個人と組織の皆さまへ社員教育・研修を提供してまいります。

「やる気(モチベーション)」を引き出す研修を実践します

やる気、つまり、モチベーションとは「何かを目標とするものがあって、それに向けて行動を立ち上げ、方向づけ、支える力」だと考えています。モチベーションの定義としては大きく3つの要素から成り立っています。

まず、1つ目は「目標に向かって行動を立ち上げる」ということです。「よし、やろう」という気持ちが湧いてくることが必要です。
次に2つ目は、「方向づけ」です。何かに対してどのような理由で行動を立ち上げるのかを定めた方向性が必要になってきます。
最後の3つ目は、「支える力」です。定めた方向に向けて行動を立ち上げて維持することが必要です。

この3つの要素のいずれかが欠けてもモチベーションは湧いてきません。特に、目的意識を方向づける「目標」がなければ行動は立ち上がりません。

高校野球の球児たちに「あなたの今の最大の目的意識は何ですか?」と尋ねたら何と答えるでしょうか。
「はい、簿記3級の試験に合格することです。」とは絶対に言わないと思います。もし、言ったとしたら、甲子園で優勝できる見込みはないかもしれません。
きっと「はい!甲子園で優勝することです。」と明言することでしょう。これが目的意識を方向づける「目標」です。

モチベーションを喚起するためには、まず「方向性」を明確にし、そこに向けて意識を高めて、持続、習慣化することが求められます。
この3つの要素によってモチベーションは構成され、さらに個人が有している「欲しい」という欲求の気持ちの「動因」が必要です。また、この「欲しい」という気持ちを満たすための「ターゲット(誘因)」が必要です。「欲しい」という気持ちとその気持ちを満たす「ターゲット」がぴったり揃うと、前述の「目標」の方向性が定まってきます。そして、その目標に向かって行動を立ち上げ、達成(アチーブ)に向けて気持ちを維持しようという心の動きが真の「モチベーション」だと考えます。

私たちの「3つのM.V.P.ポリシー」

MISSION
「気づき」と「学び」を通じて、個人と組織の成長、社会の発展に貢献できる人財を育成します。
VISION
自己成長ができる育成教育サービスとサポートを提供し、「人間力向上・自立型人財・内省支援型指導を支援する企業」を目指します。
PASSION
信頼・対話・誠実の行動指針を遵守し、成功できるモチベーション理論に基づいた「わかりやい・すぐしたい・実になる学び」を提供します。

人材確保と働き方改革は、職場環境の充実から

厚生労働省の発表によりますと、総合労働相談は9年連続100万件を超え、「いじめ・嫌がらせ」が5年連続トップで、早期に離職する原因の一つと考えられます。
「個別労働紛争解決制度」は、個々の労働者と事業主との間の労働条件や職場環境などをめぐるトラブルを未然に防止し、早期に解決を図るための制度です。
厚生労働省では、この制度の施行状況を受け、総合労働相談コーナーに寄せられる労働相談への適切な対応に努めるとともに、助言・指導及びあっせんの運用を的確に行うなどの個別労働紛争の未然防止と迅速な解決に向けて取り組む方針です。

日本の人口が減少し、少子高齢化が進む中で、今後、ますます人材確保が難しくなります。
そのような職場環境の中、これからは多様な人材の就労、活躍を可能とする人事・処遇(研修)制度を構築してダイバーシティ・インクルージョンを推進する必要があります。

多様な従業員が相互に様々な考え方や価値観を認め合い、刺激を与え合うことが労働生産性の向上とイノベーションの創造をもたらします。
経営トップのリーダーシップのもと、国籍、性別、年齢、障がいの有無などを問わず、意欲と能力のある人材を確保するとともに、育児や介護、疾病など様々な事情を抱えても十分に能力が発揮できるような職場風土の醸成や役員・従業員の意識改革に取り組む必要があります。
多様な就労ニーズに対応するためには、雇用・就労形態、性別、年齢別によって多様な育成指導法が求められます。

弊社代表が日頃の研修の講師登壇で気付いた数多くの人材育成ノウハウと、顧問先企業の相談案件で対応した解決メソッドを社員研修に活かしてまいります。
経営者、人事ご担当責任者の皆様、お気軽にご相談ください。

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